2024年からさらにお得な制度になって導入された新NISAですが、旧NISAから制度の内容が大きく見直されました。
旧NISAから投資を始めている人のなかには、制度の内容が大幅に変更されて戸惑っている人もいるでしょう。
「新NISAになってなにが変わったのか？」「新NISAを活用するときに注意点あるの？」と疑問に思っている人のために、以下の内容を説明します。
新NISAは非課税枠が大幅に拡充されるなど、投資家にとって非常にお得な制度になりました。
新NISAをうまく活用し、資産を増やしたいと考えている人は、ぜひ最後まで読んでください。
しんのすけ新NISAを活用して運用益100万円を突破した、私が解説しています。
旧NISAから新NISAへの変更点
旧NISAから新NISAとなり、制度が大きく変更されました。
変更点をしっかり理解すれば、効率良く資産運用ができます。
旧NISAから新NISAへの変更点を確認していきましょう。
| 旧NISAと新NISAの比較表 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 概要 | 旧NISA | 新NISA | ||
| つみたてNISA | 一般NISA | つみたて投資枠 | 成長投資枠 | |
| 制度の併用 | 不可 | 不可 | 可能 | |
| 年間投資枠 | 40万円 | 120万円 | 120万円 | 240万円 |
| 非課税保有限度額 | 800万円 | 600万円 | 1,800万円 成長投資枠1,200万円 | |
| 非課税保有期間 | 20年 | 5年 | 無期限 | |
| 対象商品 | 金融庁の基準を 満たした投資信託 | 上場株式 投資信託等 | 上場株式・投資信託等 金融庁の基準を満たした投資信託に限定 | |
1. 一般NISAとつみたてNISAが一本化
旧NISAでは一般NISAとつみたてNISAという2種類の制度に分かれていましたが、新NISAでは一般NISAとつみたてNISAが一本化されました。
一般NISAとつみたてNISAの内容を見てみましょう。
- 一般NISAは非課税保有期間が短く年間投資上限額が多いため、リスクをとって高い利益を狙う制度です。
- つみたてNISAは非課税保有期間が長く年間投資上限額は少ないため、リスクを抑えて一定程度の利益を狙うような制度です。
旧NISAでは、一般NISAとつみたてNISAのどちらか一方しか選択できませんでした。
新NISAでは、一般NISAとつみたてNISAが一本化され、両方のメリットを活かした制度になりました。
2. つみたて投資枠と成長投資枠の併用が可能
新NISAになり、つみたてNISAと一般NISAの名称が変更され、つみたて投資枠と成長投資枠の併用が可能になりました。
【旧】つみたてNISA
⬇️
【新】つみたて投資枠
【旧】一般NISA
⬇️
【新】成長投資枠
つみたて投資枠でコツコツと投資をしながら、お金に余裕があるときは成長投資枠でリターンの狙える個別株投資にチャレンジができます。
3. 年間投資上限額が360万円
旧NISAでは年間投資上限額が、つみたてNISA年間40万円・一般NISA年間120万円でした。
新NISAはつみたて投資枠が120万円・成長投資枠が240万円で、合わせて360万円まで投資ができます。
投資上限額が毎年360万円もあるのは、非常に魅力的ですね！
成長投資枠はつみたて投資枠の対象商品を購入できるため、360万円をつみたて投資枠で購入も可能です。
4. 非課税保有限度額が最大1,800万円
旧NISAではつみたてNISAが最大800万円・成長投資枠が最大600万円です。
新NISAでは最大1,800万円が非課税限度額になりました。
つみたて投資枠（年間120万円）を15年間活用すれば、1,800万円に達します。
成長投資枠（年間240万円）では、7年6か月で限度額に達します。
非課税保有限度額1,800万円は、個人投資家にとって非常に魅力的な制度です。
長期的な資産形成を目指す投資家にとって、税制上の優遇を活用しながら、効率的な資産運用が可能となるでしょう。
ただし、成長投資枠は1,800万円のうち、1,200万円までの利用上限がある点に注意が必要です。
5. 非課税保有期間の無期限化
新NISA制度では非課税保有期間が無期限化され、投資家は非課税のまま長期にわたって資産保有が可能になりました。
つみたてNISAは最長20年・一般NISAは最長5年の非課税保有期間が決められており、保有期間終了後は売却するか、税金が掛かる口座（特定口座）に移管するかを選択する必要がありました。
保有期間終了後の売却時商品の価格によっては損をする場合もあったため、非課税保有期間の無期限化は投資家にとって朗報です。
非課税保有期間の無期限化は長期的な資産形成がしやすくなり、市場の変動にも柔軟に対応可能で、安心して資産運用に取り組めます。
6. 制度の恒久化
新NISA制度では、これまで期限が設けられていたNISA制度が恒久化されました。
恒久化とは？
一時的な制度から長期的に続く制度へと変わることを意味します。
制度が恒久化され、投資家は将来にわたって非課税のメリットを受けられるため、長期的な資産形成がしやすくなります。
制度が長期的になくならないため、安心かつ計画的な資産形成が可能です。
NISA制度の恒久化は、投資家にとって大きな安心材料です。
これから投資を始める人にとって、安心して資産形成に取り組める絶好のタイミングといえるでしょう。
新NISAの注意すべき3つのポイント
新NISAは活用方法を間違ってしまうと、資産を増やせない可能性があります。
新NISAを活用する際に注意すべき3つのポイントを確認し、新NISAを最大限に活用しましょう。
- 非課税投資枠が復活する
- 長期保有・つみたて・分散を守る
- 家庭事情を考えながら運用する
1. 非課税投資枠が復活する
新NISA制度では、非課税投資枠が毎年復活する仕組みが採用されています。
毎年新たな非課税枠を使って投資を行い、長期的な資産形成ができます。
新NISAの非課税投資枠は、つみたて投資枠が年間120万円・成長投資枠が年間240万円となっており、合計で年間最大360万円まで非課税で投資が可能です。
年間に360万円を投資した後に売却した場合でも、同額の非課税投資枠が再び復活します。
旧NISAは売却すると非課税枠がなくなるため、現金化をためらうこともありました。
新NISAは非課税枠が復活するため、急な出費にも対応しやすいです。
非課税投資枠が復活する点で、押さえたいポイントを紹介します。
1. 非課税枠の復活は売却した翌年になる
2. 簿価残高方式で非課税枠は管理する
非課税枠が復活するのは売却した翌年になる
新NISAでは、売却した分の非課税枠が翌年から復活する仕組みが導入されています。
非課税投資枠（つみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円・合計360万円）を使い切ったとして、360万円の枠を復活するタイミングは売却した翌年です。
年間で投資できる金額は、年間投資上限額であることも理解しておきましょう。
非課税枠が売却した翌年から復活する仕組みは、投資家にとって非常に便利な制度です。
柔軟に投資を進められるため、長期的な資産形成がよりスムーズにできます。
1. 簿価残高方式で非課税枠は管理されている
新制度では簿価残高方式を導入し、投資した金額に基づいて非課税枠の管理を行うことで、売却や追加投資の際にも計算が明確になりました。
非課税枠は、簿価で計算されます。
簿価（ぼか）とは購入したときの価格です。
たとえば、株を買ったときの価格が100万円だったとして、150万円まで上がったものをすべて売却しても新たな空き枠は最初の100万円になります。
簿価残高方式を採用し利益が出た部分を含まないことで、新NISA制度は非課税枠の管理がわかりやすくなりました。
2. 長期保有・つみたて・分散を守る
非課税枠が復活するなら「株の売却を繰り返せば、すぐに資産が増やせそう！」と考える人もいるかもしれません。
しかし、投資の3大原則である長期保有・つみたて・分散を守ることが確実に資産を増やす方法です。
投資の3大原則が、なぜ資産を増やすために有効なのかを解説します。
長期保有
投資で資産を増やすための基本は長期保有です。
時間をかけて資産を育てれば、利益を安定的に得られます。
市場は短期的には上下に変動しますが、資本主義の現代では、長期的に見ると世界の国々は緩やかに成長しています。
10年以上の長期にわたって株式を保有した場合、一時的な暴落や不安定な市場でも経済が回復するにつれて資産は増えていく可能性が高まります。
長期保有は、短期の市場変動に惑わされず、安心して資産を増やすための基本的な戦略です。
つみたて投資
新NISAにおいてつみたて投資は、安定した資産形成を目指すうえで重要な戦略です。
定期的に一定額を投資すれば、市場の変動リスクが軽減し、長期的に平均取得単価を低く抑えられます。
毎月1万円を投資信託につみたてる場合、市場が高いときは少ない口数・安いときは多くの口数を購入するため、コストが平準化されるメリットがあります。
市場のタイミングに惑わされることなく効率的に投資が行えるため、長期的な資産形成を目指す投資家には最適な手法です。
新NISAの特性を活かし、安定的な資産形成をサポートするつみたて投資は、将来に備える強力な投資手段です。
分散投資
新NISAを活用するうえで分散投資は、リスクを抑えつつ安定したリターンを目指すための重要な戦略です。
資産を複数の種類や地域に分けて投資すれば、1つの資産や地域の値動きが大きく変わっても、全体への影響は少ないです。
株式・債券・不動産投資信託（REIT）・投資信託といった異なる資産に投資すれば、1つの資産が下落しても他の資産の上昇で補えます。
日本株式だけでなく、海外株式や新興国株式にも投資することで、さまざまな地域に資産を分散できます。
さらに、大型株・中小型株・成長株・割安株といった異なるスタイルの株式に投資をすれば、ポートフォリオ全体の安定性を高められるでしょう。
分散投資は、新NISAのメリットを最大限に活用し、長期的な資産形成を目指すうえで欠かせないリスク管理手法です。
思いがけない市場の変動にも、強いポートフォリオを作成しましょう。
3. 家庭事情を考えながら運用する
家庭事情を考えて運用しなければ、急な出費に対応できません。
生活していくなかで、急にまとまったお金が必要になる可能性があります。
- 家電の故障
- 突然の病気や怪我の治療費
- 旅行やイベントの出費
新NISAは非課税枠が復活するため現金化がしやすくなりました。
しかし、すぐには現金に変えられません。
暴落するリスクもあるため、現金を安全資産として確保しておく必要があります。
新NISAで購入できる商品
新NISAで購入できる商品は、つみたて投資枠・成長投資枠で異なってきます。
購入可能な商品を詳しく見てみましょう。
つみたて投資枠の商品
つみたて投資枠の商品は以下のとおりです。
- 厳選された投資信託（約270種類）
- ETF（8種類）
新NISAでは、長期保有・つみたて・分散に適した投資信託が購入できます。
金融庁が厳しい条件で審査し、選定した投資信託を購入可能です。
国も国民に確実に資産を築いてほしいため、優良な商品を選んでいます。
商品によって手数料や商品の内容に違いがあるため、自分の投資に合っているものを選びましょう！
成長投資枠の商品
成長投資枠の商品を確認しましょう。
ギャンブル要素があり、資産の増加に直結しにくい商品は排除されていますが、ほとんどの商品が買えます。
成長投資枠でも、つみたて投資枠の商品の購入が可能です。
確実に資産を増やした人は、成長投資枠であってもつみたて投資枠の商品を選ぶことを考えましょう。
新NISAと旧NISAを併用する3つの注意点
新NISAと旧NISA（つみたてNISA）は異なる制度ですが、うまく併用すれば効率良く資産形成が可能です。
併用する際には3つのポイントを、押さえておく必要があります。
- 新たに投資はできない
- つみたてNISAと新NISAは別枠で運用できる
- つみたてNISA非課税期間を忘れない
1. 新たな投資はできない
旧NISAは2023年以降、つみたてや買付はできません。
2024年からは新NISA制度がスタートし、旧NISAでの新規投資が終了しました。
これまで利用していた、つみたてNISAや一般NISAに資金の追加はできません。
2023年までに一般NISAやつみたてNISAを利用していた場合、その枠での追加投資はできなくなり、新NISAへの切り替えが必要です。
旧NISAの枠に新規で投資はできないため、今後は新NISAへの移行を意識して資産運用の計画を立てる必要があります。
2. 新NISAと旧NISAは別枠で運用できる
新NISAと旧NISAは別の制度として扱われるため、両者の併用が可能です。
つみたてNISAをやっていた人は、新NISAの1,800万円とつみたてNISA活用分が非課税保有限度額になるため、さらに恩恵を受けられます。
しんのすけ筆者もつみたてNISAに4年間で総額1,371,866円投資しました。1,371,866円分の非課税保有限度額がプラスされるため非常に得をした気分です。
つみたてNISAの利用分が新NISAの非課税枠に上乗せされるため、さらなる非課税メリットを受けられます。
3. つみたてNISAの非課税期間を忘れない
つみたてNISAの非課税期間は20年なので、残りの非課税期間をしっかり把握しておきましょう。
2023年に投資した分は2042年まで運用できますが、非課税期間の20年を超えると課税対象となるため注意が必要です。
非課税期間が終了する前に、つみたてNISAで運用した資産をどうするべきか考えておきましょう。
2042年で非課税期間が終了したときに売却するか、課税口座に移すかの選択になります。
非課税期間の終了を見越して計画を立てることで、最適なタイミングで資産運用が可能です。
新NISAと旧NISAの違いを理解し資産形成を始めよう
今回は新NISAと旧NISAの違い・新NISAの注意点について解説しました。
新NISAは、年間投資枠の増加や非課税保有期間の無期限化といった大きなメリットがあり、これまで以上に効率的な資産形成が可能です。
旧NISAを利用していた人は、新NISAへの移行をスムーズに行うために、制度の変更点や併用時のポイントを押さえておきましょう。
つみたて投資や分散投資といった基本的な投資戦略を守ることで、リスクを抑えながら安定したリターンを目指せます。
新NISAの枠組みを最大限に活用し、長期的な視点で資産形成を行いましょう。
これから投資を始める人や既に投資をしている人も、ぜひこの記事を参考にして、投資計画に役立ててください。
しんのすけこの記事を見てくれた人が新NISAを上手に活用して、資産を増やしてくれたら幸いです。